
【この記事を監修した人】
- 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント/国家資格2級キャリア・コンサルティング技能士/CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)
- 高校・大学での就職研修講師、職業訓練校・就職支援センターでのキャリアカウンセリング、「マイナビ就職EXPO」「doda転職フェア」へキャリアカウンセラーとしての参加など、神奈川県を拠点に幅広く就職支援を行う。
- また、採用・昇進評価に関わる人事側からの的確な目線に定評があり、行政機関・民間企業から人材アセスメント(第三者判定)としての委託を複数受け持つ。
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第二新卒の給料ってどれくらい?平均年収は?
第二新卒とは一般的に「大学卒業後3年以内くらいまで」を指し、転職市場でも4年目以降の中途採用枠に該当する20代と区別されています。
この第二新卒世代(20代前半)の実際の年収について、見てみましょう。dodaの「平均年収ランキング最新版」によると、第二新卒世代の年齢別の給与は下記の通りとなっています。
年齢 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
22歳 | 280万円 | 293万円 | 268万円 |
23歳 | 294万円 | 309万円 | 279万円 |
24歳 | 322万円 | 339万円 | 305万円 |
25歳 | 344万円 | 362万円 | 324万円 |
出典:「平均年収ランキング 最新版(年齢別の平均年収) |転職ならdoda(デューダ)」
金融の専門職や特別な資格・スキルが必要とされる職種であれば20代前半でも500万円以上の給与をもらえるなど、業種や会社によっても差はありますが、上記の調査結果から第二新卒世代全体の平均年収は約310万円です。
手取りを給与の約80%で計算すると、毎月実際に手元に入る金額は20万円〜21万円ということになります。
スキルや経験があまりない第二新卒の平均年収は、そこまで高くないというのが実情です。
なお男女で平均年収に差があるのは、一般職や地域限定職など、いわゆる「総合職とは異なる職位や働き方をする割合が女性のほうが高い」ためであると考えられます。
【20代の年収はこちらから】
第二新卒で転職すると年収が下がるって本当?
「第二新卒者歓迎」などマーケット的にはニーズの高い第二新卒ですが、転職活動において 「第二新卒での転職で年収は下がる」 とイメージされることが多いようです。
実際のところはどうなのでしょうか。
第二新卒の年収は新卒と同水準

出典:「リクルートワークス研究所2019データ集〔全国版〕年収の増減情報」
2018年の雇用者全体から取ったデータによると、一年以内に転職して年収が下がったと答えた方が40%近く、年収が上がった方が30%以上存在します。
対して2年目の転職では下がったと答えた方は36.5%と2ポイント減り、年収が上がった雇用者は41.8%と、なんと10ポイント近く増えています。
第二新卒の転職活動は、そのネーミングに「新卒」とついている通り、給与や条件面で新卒と同等の扱いで受け入れられるケースが多く、年収においても新卒同様となることが少なくありません。
また転職において年収がアップする要素となる「経験やキャリア・スキル」が浅く目立つ実績を持たない第二新卒の場合、年収アップとなる要素がないほか、「入社してすぐに仕事を辞めている」というややネガティブな面に注目されてしまうこともあります。
そのため第二新卒で転職した場合、年収が下がってしまうケースがどうしても多くなってしまいますが、上の表でもわかるように転職に成功して年収が上がるケースも増えています。
\利用者の年収アップ率約71%!/
第二新卒だからといって絶対に年収が下がるわけではない
第二新卒での転職だからといって、すべてのケースで年収が下がるわけではありません。
以下のようなケースでは、第二新卒での転職でも給与がアップする可能性があります。
- 欠員募集で企業が求める人材にフィットしている
- もともと初任給を高く設定している業界・企業
第二新卒の給与の増減については、中途採用のようにスキルや能力が直接年収に関係すると言うよりも、「募集の条件」によるところも大きいと言えるでしょう。
第二新卒が転職して年収が上がるケース
では、具体的に第二新卒の転職で年収がアップした例を見てみましょう。
第二新卒が転職して年収が上がるケース
給与水準が高い未経験の業種・職種への転職
それまでの経験や現在の企業と同業界であることにこだわらず、給与水準が高い業種や職種への転職は未経験でも年収がアップするケースが多くあります。
給与水準の高い業種・職種の代表例 | |
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業種 | 職種 |
●金融系 ・ベンチャーキャピタル ・外資系銀行 ・保険 ●その他 ・不動産 ・機械メーカー ・コンサルタント |
●SE系 ・システムアナリスト ・システムエンジニア ●営業系 ・不動産営業 ・自動車営業 ・金融営業 |
特に営業系の職種は、比較的応募者が受け入れられやすく実績に応じたインセンティブが期待できるので、営業が得意であれば第二新卒でもかなり高額な年収が期待できます。
転職前の給与水準が元々低かった場合
新卒で入った会社の給与水準がもともと低い場合は、今よりも年収がアップし、条件がよくなる可能性が高くなります。
ただし現在の年収だけに注目してしまうと、20代の給与水準は高くても30代以降の伸びが悪かったりするケースを見逃してしまう可能性があります。
20代だけでなくその先まで、給与水準を確認するようにしましょう。退職金の有無や福利厚生なども要チェックです。
給与交渉の成功
第二新卒といえども、以下のようにはっきりとアピールできた場合、給与額の交渉を行え年収がアップするケースがあります。
- 前職で培った経験や実績
- 自分がどのような利益を会社にもたらすことができるのか
ただし給与交渉はスキルが必要なので、無理ではありませんが自分で行うのは至難の技。
お金のことは第三者を挟んで交渉した方がうまくいくことも多いため、転職エージェントなどを介して行うことをおすすめします。
転職エージェントを介さず自分で給与交渉を行うのなら、初回の面接での給与交渉は避け、様子を見ながら進めることが大切です。
一般の経験者採用枠での採用
第二新卒採用も、広い意味では「経験者採用枠」に含まれます。
経験者採用で募集されている求人は、現職の年収ベースが保証されていることや、話し合いのもとに年収が決定されるケースが多くあります。
そのため一般の経験者採用枠で採用された場合は、初任給からのスタートではなく、経験や実績を考慮した年収となります。
さらに交渉もしやすいため、年収がアップする可能性もあります。
大手企業での採用
大手企業は元々の給与水準が高めである傾向があります。
そのため、現在の年収が一般的な新卒同様の基準であっても、大手企業へ転職した場合、年収がアップするケースが少なくありません。
倍率は高いことが予測されますが、もし入社できればその後の給与の伸びも期待できますし、福利厚生など年収には現れないプラス面も大きいでしょう。
このように第二新卒でも年収がアップする可能性はゼロではありませんが、転職を考えるうえで年収だけにフォーカスしてしまうと、キャリア形成やワークライフバランス、人間関係など、他の大切な要素を見逃してしまう可能性もあります。
年収だけにこだわらず、自分の将来にとって何がよいのか、総合的に判断をするようにしましょう
第二新卒には難易度が高めの給与交渉は転職エージェントにお任せ

第二新卒の転職で給与アップは狭き門
このように第二新卒のキャリアチェンジでも、年収アップは不可能ではありません。
ただし上記事例にあるような「年収が高い業種や職種」「大手企業」「経験者採用枠」への転職は、現実的に狭き門と言わざるを得ません。
実際、第二新卒の転職希望者の多くは、給与交渉できるほどの実績や経験に乏しく、交渉の切り札がありません。
そのため第二新卒者が給与交渉をしたい場合、転職活動のプロである「転職エージェント」を利用することがオススメです。
なぜ給与交渉に転職エージェントが良いのか?
転職エージェントは客観的に求職者の市場価値を判断し、求職者の希望を考慮した、求職者にとってぴったりの企業を見つけてきてくれるだけではありません。
給与をはじめとした条件面での交渉の代行をしてくれたり、求職者のアピールポイントを採用側の企業に推薦してくれたり、転職活動における心強い味方になってくれます。
キャリアが浅いため、自分で交渉するには切り札不足の第二新卒は、転職市場に関する知識や交渉スキルが高い転職エージェントを使うことで、給与交渉・転職活動の成功率がグッと高まると言えるでしょう。
年収アップを狙うのなら、年収交渉に特に強い転職エージェントとしてtype転職エージェントがおすすめです。
支援地域は関東のみ(遠方の方は電話相談可能)となっていますが、利用者の71%が年収アップという非常に高い実績を持つ転職エージェントです。
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